◼ NYダウ 不安定な動きも反発
きょうから始まったFOMCに注目が集まるなか、株価は終盤に上げ幅を縮小、下落に転じるなど、不安定な動きになりました。連日の大幅安で年初来安値に迫っていたダウは、取引開始直後は、自社株買いの拡大と増配を発表したボーイングがけん引して上昇。しかし、供給過剰の懸念が出ている原油価格の下落が止まらず、エネルギー関連に引きずられ下落に転じる場面もありました。ダウの終値は82ドル高の2万3,675ドル。ナスダックは30ポイント上昇の6,783。S&P500はわずかに上昇の2,546でした。
オススメ!三井住友カード♬1 AIによる12月19日(水)の日経平均予想
「AIによる今日の日経平均予想」は、毎朝(月~金の5:45~)に生放送されている「ニュースモーニングサテライト:通称モーサテ」の番組内容の中で、特に日経平均に影響すると思われるものを投資初心者向けに、お伝えしようとするものです。この番組は日本経済新聞社の協力により、経済・市況関連情報に的を絞った朝のニュ-ス番組で、ホットな情報が提供されます。
毎日ニューヨーク証券取引所・NASDAQから生中継で取引状況を伝えるほか、日本の真夜中に発表された米国の経済指標や企業決算、株式相場そして経済のニュースなどのアメリカの経済情報も伝えられ、それらを踏まえ東京からの放送は、市場予測などを中心に今後の動向を分析する構成になっています。日本の金融市場には外国人投資家の動向が色濃く反映されることから、毎日注目しています。

区 分 | 内 容 |
---|---|
AIの日経平均予想 | 【予想レンジ】 21,138円~21,325円 寄り付きは《薄晴れ》 |
現物 | 【日経/前日の終値】 21,115.45円(-391.43円) |
先物 | 【シカゴ/日経(CME)】 20,970円 |
【大阪/日経(夜間)】 20,980円 |
Amazon Echoは、Amazon製のスマートスピーカーです。Amazon製のAIアシスタント「Alexa(アレクサ)」が搭載されており、話しかけるだけで様々なことが可能です。音声だけでリモート操作できるスマートスピーカーです。「アレクサ」と話しかけるだけで、①音楽配信サービスで音楽再生、②天気予報を聞く、③ニュースを聞く、④様々な質問に答える、⑤スケジュール管理、⑥アラーム・タイマ、⑦Amazon Primeでのショッピング、⑧スマートホーム連携(家電操作)、⑨本の読み上げ(日本未対応)、⑩Fire TV連動の動画コントロール(日本未対応)、⑪メッセージ送信・読み上げ(日本未対応)など何かしら応答をしてくれます。
2 専門家の予想と注目ポイント



区 分 | 内 容 |
---|---|
今日のドル/円の見通し | 予想レンジ:112.00円~113.00円 |
【注目ポイント】「中国 中央経済工作会議」 中国の中央経済工作会議は2019年の経済政策の方針を決める会議となっている。今回のポイントは、「2019年の経済政策の方針」、「「中国製造2025」に変化があるか」、「開放経済の方針を確認するか」の3点。こうした点をクリアして米中が通商問題で融和に向かうという流れができてくれば、リスク選好の回復で円安の可能性も出てくるとみられるが、工作会議の内容は詳しく発表されるものではないため、影響が表面化するまでには時間がかるとの見方を示しました。 (シティグループ証券の高島修氏 ) |
|
今日の日本株の見通し | 予想レンジ:20,900円~21,200円 |
【注目ポイント】「ヘッジファンドの売りいつ収まる?」 相場波乱に巻き込まれ株式ヘッジファンドのパフォーマンス悪化が鮮明となっている。どんな環境下でもリターンを稼ぐとの期待で高額報酬を得る仕組みであるのに、S&P500指数に負けるファンドが続出した結果、解約、リストラ、ファンド閉鎖で株式を売らざるを得ないファンドが増えている。ボラティリティ上昇で順張り的に株式を売るリスクパリティ戦略ファンドに加えて、ヘッジファンドのポジション調整売りも株式需給を悪化させてきた。売りが収まるきっかけの1つは、FOMCで発表される金融政策の方向性と米国債の反応。米国債のイールドカーブはフラット化している。FOMC結果を踏まえ逆イールドにならず、米国や中国など主要国の景気が2019年に底割れしないとの見方が広まれば株式需給が徐々に改善し、相場が戻りを試す可能性があるとの見方を示しました。 (楽天証券経済研究所の香川睦氏 ) |
|
【NY証券取引所中継】小型株 大幅下落の背景 | 米国株式市場の動向について、先週からの買い戻しもあり3指数とも反発して始まったが、FOMCを見極めたいとの向きや原油価格の下落で売りも出て方向感のない動きとなっている。株価は主要3指数が年初来でマイナスとなっているが、それ以上に中小型株で構成されるラッセル2,000の下げが目立っている。年末に節税目的で損失確定の売りが増えることが下落の理由の1つとして考えられる。米国では株式売買での損失が控除額を超えた場合、超過分を無制限に翌年以降に繰り越すことが認められている。小型株ほどこの影響を受けやすいと考えられる。あまりにも下落が大きい場合には買い戻しが入るとも思われるが、一度売却した銘柄を30日以内に買い戻すと損失が認められないという規定「ウォッシュ・セール・ルール」があるため、将来的には買い戻すつもりでもしばらくは控えられることが多い。これが「1月に株価が上昇する」と呼ばれるアノマリーの一因にもなっていると解説。 (東海東京証券アメリカ・手塚理恵氏) |
3 世界の株価、為替等



4 ADR日本株全銘柄
ADR(米国預託証券)とは、米国以外に拠点を置いている国際的に有名で人気もあり、流動性も満たされている発行体を米国在住の投資家が米ドル建てで売買できるようにしたものです。



日本市場は外国人の売買が7割を超えるなど、外国人の影響を大きく受ける状況になっており、これらの外国人の投資動向を読み取るのにADRの値動きは非常に有効です。ADRは外国人投資家が売買しているので、この動きは当然、ADRよりも更に流動性が増す日本市場でも引き継がれる可能性があるということです。朝の寄り付き前にチェックすることをお薦めします。
ADR・PTS株価一覧はこちらのサイト
5 関連リンク



■ 有望銘柄の発掘、株価ニュース、決算、テーマや企業情報などが満載なサイト「株探」はこちら
■ 投資やマネーの総合情報サイト「Yahoo!ファイナンス」はこちら
■ 季紙版の会社四季報よりも先取りの情報が配信される 会社四季報ONLINEはこちら
■ 株式投資に必須の情報源である日経新聞電子版はこちら
■ 無料で閲覧できる情報が豊富なトレーダーズ・ウェブはこちら
■ 基本的な指標が確認できる日経225先物リアルタイムCME SGXはこちら
■ 株関連のニュースチェックに便利な株式新聞Web無料版はこちら
■ 日経平均長期チャートはこちら
6 お得な情報
■ 2018年10月28日から楽天証券の投信積立で楽天カード決済が可能になりました。


■ ANAの株主優待はクロス取引でノーリスクで確保できますよ!


7 メールマガジンのご案内



meikenjon-apply@mile-comeon.com
コメント